公認心理師 過去問
第5回(2022年)
問50 (午前 問50)

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問題

公認心理師試験 第5回(2022年) 問50(午前 問50) (訂正依頼・報告はこちら)

J. T. Reasonが提唱している安全文化の構成要素を表す内容として、不適切なものを1つ選べ。
  • 自らのエラーを率直に報告する。
  • 定められた指揮系統に厳密に従う。
  • 不可欠な安全関連情報を提供する。
  • 安全に関する情報を基に正しい結論を導き出す。

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この過去問の解説 (3件)

01

この問題の正解は、定められた指揮系統に厳密に従う です。

安全文化とは、1986年のチェルノブイリ原発事故をきっかけにうまれた、重大事故等を防止するための個人や組織の安全意識を形成する指針を明文化したものです。

各選択肢については以下の通りです。

選択肢1. 自らのエラーを率直に報告する。

報告する文化に該当します。

選択肢2. 定められた指揮系統に厳密に従う。

安全文化において、安全の実現のために、状況に応じて指揮系統などの組織構造を柔軟に変化させることが求められています。

(柔軟な文化)

選択肢3. 不可欠な安全関連情報を提供する。

正義の文化に該当します。

選択肢4. 安全に関する情報を基に正しい結論を導き出す。

学習する文化に該当します。

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02

J. T. Reasonが提唱した安全文化の要素は4つあります。

自らのエラーを報告すること(報告の文化)、エラーを罰して共有すること(公正な文化)、安全に関する情報を提供してそれを元に結論を導き出すこと(学習する文化)、そして、状況に応じて組織の形を見直すこと(柔軟性のある文化)です。

選択肢2. 定められた指揮系統に厳密に従う。

「柔軟性のある文化」の逆になり、組織の硬直化につながるので不適切です。

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03

 正答は「定められた指揮系統に厳密に従う」です。

 安全文化とは、チェルノブイリ原子力発電所事故を契機として用いられたといます。特に、J. T. Reasonは「報告する文化」、「公平な文化」、「柔軟な文化」、「学習する文化」を上げています。

選択肢1. 自らのエラーを率直に報告する。

 正しいです。「報告する文化」に該当します。

選択肢2. 定められた指揮系統に厳密に従う。

 誤りです。緊急事態では指揮系統によらず、その場の専門家に行動の権限が移行するという柔軟性もシステムの重要な安全装置の一つだとされています。

選択肢3. 不可欠な安全関連情報を提供する。

 正しいです。「公平の文化」に該当します。

選択肢4. 安全に関する情報を基に正しい結論を導き出す。

 正しいです。「学習の文化」に該当します。

まとめ

 医療分野や原子力産業など、リスクの高い業界で広く採用されている考え方です。先の4つの文化が相互に作用することで、組織全体としての安全が強化され、事故やエラーを未然に防ぐことになります。

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