公認心理師 過去問
第6回（2023年）
問77 (午前 問77)

正解です。

長時間のデスクワークやオンライン作業が増えると、運動不足や体力の低下がストレスの原因になることがあります。定期的なストレッチや運動を促すことは、ストレス軽減に効果的です。

専門医との連携は個々の従業員のケースに応じた専門的なアプローチを提供するために重要ですが、現時点では一般的なメンタルヘルス研修とはやや異なるかもしれません。よって不正解となります。

正解です。

従業員がストレスを感じたときに相談できる窓口を設け、それが十分に周知されることは重要です。このような窓口を活用することで、ストレスを早期に発見し、適切なサポートを提供できます。

労務管理の工夫は、メンタルヘルス対策とは関連性がありますが、現在の問題に直接的に対処する手段とは言えない可能性があります。よって不正解となります。

職場復帰支援は、メンタルヘルス対策とは関連性がありますが、現在の問題に直接的に対処する手段とは言えない可能性があります。よって不正解となります。

正答です。

自宅で過ごす従業員は、通勤のための移動がなくなり、身体活動が減っていると予想されます。適度な運動は、ストレスの軽減や気分転換になりますので、セルフケアの一つの方法として提案する事は良いと考えられます。

誤りです。

安全衛生管理者や健康管理室の公認心理師は、専門医との連携について十分に把握し、必要に応じて従業員へ提案する事はあると言えますが、従業員への研修では取り上げる必要はないと考えられます。

正答です。

従業員の中には、心身の不調を感じていても、相談先がわからずにいる方、相談をためらう方がいるかもしれません。相談窓口の情報を伝え、相談を必要としている従業員が利用しやすくなるように提案する事が大切です。

誤りです。

事例の内容からは、労務管理に関する課題は読み取れませんので、問題の回答としては不適切と考えられます。

誤りです。

うつ病などのために休職していた方などについては、職場復帰の支援は大切ですが、この事例ではそのような状況や読み取れませんので、問題の回答としては不適切と考えられます。

適切です。テレワークでは通勤や外出機会が減ることから身体活動量が低下すると考えられ、そのことによる健康面へのリスクが懸念されます。そのため「身体活動の勧め」をすることは、セルフケアの促進として有効であると言えます。

不適切です。「専門医との連携」は、従業員向けではなく、産業保健スタッフや管理職が行うべき高度な支援（重度のメンタル不調者への対応）と言えます。

適切です。従業員がストレスや不調を感じた時に、「誰に」「どこに」相談すれば良いかを知っておくことは、心身の不調への早期対応に直結します。特にテレワーク下では、孤立感が強まり、支援に繋がりにくくなるため、「相談窓口の周知」は適切な内容であると言えます。

不適切です。テレワークにおける労働時間や勤務評価、コミュニケーションの仕組みづくりといった「労務管理の工夫」は、管理者や経営層が担う課題です。従業員向け研修として扱う内容ではないため、不適切です。

不適切です。「職場復帰への支援の方法」は、うつ病などで休職した従業員への「復職支援プログラム」や「リハビリ勤務」などに関する内容です。従業員向けに実施する「メンタルヘルス対策の研修」としては適当ではありません。